ジョン・ボリンジャーにより考案されたトレンド分析の技法。動平均を表す線を中心に、その上下に最大変動幅を示すバンドを加えたもので、大半がこのバンドの中に収まるという統計学を応用している。統計学的にいうと、価格の変動幅が正規分布している場合の１SD（平均値±標準偏差）内に価格の変動幅が入る確立は約６８％、２SD（平均値±標準偏差の２倍）内に価格の変動幅が入る確立は約９５％とされている。
相場判断に使うチャートの１つ。マス目に○印と×印を記入して相場の変化を示す方法。相場の上昇した場合は×で、下降した場合は○であらわす。また買い信号をB、売り信号はSと記入していく。
保有している売り買いの持ち高。未決済建玉のこと。
保有する持ち高を減らすため、一部を決済すること。また株式売買のポートフォリオに占める特定の銘柄のウェイトが偏ってしまった場合などにポジションバランスを調整することを目的として行う売買のことを指す場合もある。
金融政策・財政政策・通貨政策の組合せのこと。2つ以上の政策を組み合わせて1つの政策とする場合に使われる。
イギリスポンド（GBP）。STG（Sterling Pound）ともいう。イギリスの通貨。1800年代中頃に始まった大西洋横断電信ケーブルによってレートをやり取りしたことから"ケーブル"と呼ばれる。
様々な資産または銘柄の組み合わせのことで、投資家の保有証券リストのこと。従って、「ポートフォリオ理論」と言えば、所与としての資金を、いかなる資産ないし銘柄で持ち、かついかなる割合で保有することが投資家の期待効用にとって最適な姿であるかを、期待リターンと同リスクとの組み合わせの中で実現させるかを工夫する方法論のことになる。元来は書類カバン（中に証券類が入っている）の意味で、そこからの転用。
取引量が少ない通貨の総称。反対に取引量が多い通貨をメジャーカレンシー（主要通貨）と言う。
ディーラー用語で、買うときの符牒（業界でしか通用しない特殊な用語）。第三者にはテイクンと表現するが、たとえばディーラーがドルを買うときに、相手方に伝える言葉などを指す。日本語で言えば「買った」ということを意味する。
経済を捉える際に、一国の経済全体をみるもの。完全雇用や物価安定など、一国の経済を巨視的にみた場合の経済目標を達成するために行われる経済政策の総称。経済の三態（政府・企業・家計）を総体としてみる。GDP成長率などの経済成長率や、消費者物価指数などの物価指数などの経済指標等で、経済を数値的に捉える。
ポール・クルーグマンが、マンデル・フレミング・モデルに、市場での期待が現実に外国為替相場などに影響を与えるという考え方を加えたもの。
東京証券取引所が1999年11月に開設した成長可能性のあるベンチャー企業を対象としたマーケット。一・二部市場のような利益の額や設立後経過年数などといった過去実績を問わず、成長性が見込まれる有望なベンチャー企業に対しても直接金融の途を開いた。そのかわりに法定開示に加え、四半期での業績開示や年二回以上の会社説明会の開催を義務付けるなど、投資家に対する会社情報等の開示は厳格に行なわれている。
マクロ経済政策においては、貨幣供給量が総需要を変化させる最も重要な要因であり、通貨政策が最重要だとする考え方。政府の裁量による財政・金融政策の有効性を主張するケインズ経済学を批判し、シカゴ大学のミルトン・フリードマン名誉教授が1956年に提唱。
日本銀行が供給する通貨の事。マネタリーベースは、マネーサプライ（世の中に出回っているお金の総額）の基となる通貨という意味となる。また、この通貨が大きな預金通貨を生み出す強い力を持っている時は、ハイパワードマネーと呼ぶ場合もある。
通貨供給量。市中に流通している通貨の量のこと。経済活動の大きさに応じて増減する。取引されるモノやサービスに対して、お金の量が増えすぎると物価が急激に上がる現象（インフレ）を引き起こし、逆に、お金の量が減りすぎると、モノが余ってしまって物価が下がる現象（デフレ）に陥る。景気の動向と関係し、金融政策上重視されている。（⇒通貨供給量）
トレードに損切りその他のリスク・コントロールの様々な方法を用いること
短期金融市場。期間１年未満の金融取引が行われる市場。
不正な取引や犯罪などで得た資金を正当な事業活動で得た資金のように見せかける事。89年には、フランスで開催されたサミットで監視・防止対策のため金融活動作業部会（FATF）が設立された。2000年には日本でも組織的犯罪処罰法が施行され、不正資金による会社乗っ取り等が処罰されることとなった。また疑わしい取引の情報は金融庁に集められ、必要があれば捜査対象となる。
マレーシア・リンギ、リンギット。マレーシアの通貨。
財政政策よりも金融政策が効果的だという理論のこと。財政赤字が拡大すると実質長期金利が上昇し、設備投資や住宅投資が減少する(クラウディング・アウト効果)。また、実質長期金利が上昇すると国内への資本流入圧力が生じて自国通貨が増価し、輸出が減少して輸入が増加するためGDPが減少する。そのため変動相場制のもとで景気回復や雇用を増やすには、財政政策よりも金融政策が効果的だという展開になる。ロバート・Ａ・マンデルとＪ・マルコス・フレミングが1963年に発表、1999年にノーベル経済学賞受賞。
