国際間の決済などで用いられたり、外貨準備高として各国が保有している通貨。ドルが基軸通貨として位置している時代が長く続いているが、ユーロ圏の拡大などを背景に、ドル・ユーロの二大基軸通貨となる日も近いかもしれない。
チャートで前日の値段から離れた値段で寄り付き、引けて、前日の価格との間に空白を作った場合、その部分を窓と呼ぶ。
テクニカル分析の１つの理論。W.D.ギャンがトレーディングに成功した考え方を晩年になって体系化したもの。「相場観測法」「予測法と建玉法」「運用ルール」に大別される。聖書に学んだ投資哲学ともいわれ、また占星術、古代神話等の要素もその理論に反映されているため、一般には理解するのに困難だと言われている。
クラウディング・アウトとは、一般に公的部門である政府の経済活動が民間の経済活動を妨げてしまうことを言う。例えば財政支出を公債発行によって賄うことによる利子率の上昇が、民間投資を減少させる場合等が該当する。
金融システムが麻痺して危機的な状態となること。信用収縮。金融機関が貸し渋りのスタンスを強めて金融が萎縮、企業が割高の金利支払いを覚悟してもなお資金借り入れができなくなるような状況。経済活動全体が沈滞化することで、さらに信用不安を高めるというスパイラル的に悪化傾向が進んでしまう可能性がある。
ある国から見た他の２通貨間の為替相場の事。為替相場は、たいていの場合、米ドルを基準通貨として対米ドルで表示しているが、これを基準相場と呼んでいる。２つの基準相場から、基準相場にはない為替レートを算出することができる。例えば、ドルと円、ドルとユーロの２つの相場が成立している場合は、この2つの為替相場からユーロと円の相場を計算できる。このように計算された為替相場をクロス・レートと言う。
米ドル以外の外国通貨における対円為替レート。たとえば、ユーロ円・豪ドル円・ＮＺドル円・英ポンド円・加ドル円などを指す。
北欧のデンマーク、ノルウェー、スウェーデンの通貨。Kroneの語源は英語のCrownに当たり、王冠を意味する。それぞれ、DKK（デンマーク・クローネ）、NOK（ノルウェイ・クローネ）、SEK（スェーデン・クローネ）となる。
固定相場制の平価変更方式で、平価を切り下げまたは切り上げる必要がある際、連続的かつ小刻みに変更する方法を指す。ペッグ参照
株式アナリストのJ.E.グランビルが、1960年代に株価と200日移動平均線の関連から導き出した8つの法則。4種類の「買いシグナル」と4種類の「売りシグナル」からなり、移動平均線の代表的な見方として利用されている。60年代には日本でも紹介された。
金利の低い通貨で資金調達をして金利の高い通貨で運用することで利ザヤを得る手法。ヘッジファンドの有力な資金調達・運用手法とされている取引方法。
イギリスポンド（GBP）。STG（Sterling Pound）ともいう。イギリスの通貨。1800年代中頃に始まった大西洋横断電信ケーブルによってレートをやり取りしたことから"ケーブル"と呼ばれる。
外国為替取引の際に、日本の銀行が契約を結んだ外国の銀行の事。
景気の循環には特徴的なパターンが見られ、約50年の周期で循環しているというもの。技術革新が主因とされる。イギリス、フランス、アメリカ等の卸売り物価指数、公債価格、賃金、輸出入額、石炭、鉄鋼生産額等の長期的データを分析し、ソ連の経済学者コンドラチェフ（1892-1938）により発表された。
「全米産業審議会」。米経済団体、労働組合などで構成する非営利の民間調査機関。 経済の分析、予測、マネジメント分析、リサーチなど行う。消費者信頼感指数、景気先行指数、求人広告指数は重要指標として取り上げられている。
移動平均線の短期線と長期線の動きに注目する。移動平均線は、終値の平均値をとる期間が異なれば当然違った形状になる。長期線が上昇局面または横ばいの状態にあるとき、短期線が長期線の下から上へ突き抜けることを、一般的にゴールデンクロスと呼ぶ。ゴールデンクロスは、買い場といわれているが絶対的なものではない。だましも多く参考程度に。
金融機関同士で短期資金の貸し借りを行う代表的な市場のこと。銀行を中心とする金融機関が、日々の資金過不足を最終的に調整しあう場。コール市場の取引としては、一泊だけ借りる「無担保コール翌日物」という取引があり、この時の金利が「コールレート」と呼ばれている。
チャート作成の際に、見られる2つの動きのうちの１つ。株価の動きを観察する際に見られる上下へ波打つ動きの事。サイクルは、株価の循環的な動きを指し示す短期的に見られる現象。 季節的要因や市場のムードから生まれる動きとも言える。
市場連動制に切り替わった後に更に相場が動いて、当初の仲値より2円以上スポット・レートが乖離した時には、当初の仲値の適用が停止され、新たに新しい仲値が公示される。市場連動制が10万ドル以上の取引を対象としているのに対し、サスペンドは対顧客市場で10万ドル未満の取引でも対象となる。仲値、市場連動性参照
企業の合併や新製品開発ニュース、各種経済データの発表、日銀総裁などの要人発言など、為替や株価などの相場を大きく動かすような驚くべきニュースや材料が出ること。
