株価を1株当たりのキャッシュフロー（税引利益に減価償却費を加えたもの）で割ったもの。 PER（株価収益率）などと同様に、株式市場平均や同業他社などと比べて割高・割安を判断するために用いる。 PCFRは、税引利益に減価償却費を足し戻すことで、減価償却方法の異なる企業や外国企業との比較ができる特徴がある。また、表面利益だけでなく、自己金融力を評価の目安にすることもできる。
PER(ピーイーアール、またはパー。price earnings ratioの略称。) とも言う。投資判断指標の1つ。 株価を1株当たり利益で除したもので、株価が1株当たり利益の何倍まで買われているのかを示す。株価収益率が高いほど、利益に比べ株価が割高であることを示し、逆に、株価収益率が低いほど、株価が相対的に低いことを示す。
多くの銘柄の価格推移を総合的に表す比例数のこと。一般的に株価平均は連続性を持たず、かつ金額表示されるため、騰落変動の比較に向かない面があるため、連続性を維持しながら長期的な趨勢変化をとらえられるよう考え出された。ある時点の株価水準を基準とし、その株式価格と比較する他の時点の株式価格を比率によって表す。代表的なものに日経平均株価指数（日経225）、TOPIX （東証株価指数）がある。
株式オプションのうち、株価指数を対象にするもの。日本の場合、日経２２５やTOPIXなどの株価指数についてオプションがあり、上場されるものが多いが、OTCでも取引は盛んである。ほかに世界的の株価指数で有名なものは、米国のS&P５００、英国のFFSE１００、香港のハンセン指数などがある。英語では、Equity Index Optionという。
株価指数オプション取引とは、株価指数を基礎商品とするオプション取引のこと。株価指数は抽象的な数値のため、権利行使の際に形あるものを受け渡すことはできない。したがって、株価指数オプション取引で権利行使が行われた場合には、株価指数先物取引の最終価格と同様に差金決済となり、現実の株価指数と権利行使価格との差に相当する金銭を授受することとなる。
株価指数先物取引は、日経225や、TOPIX(東証株価指数)など株価指数を対象とした先物取引で、株価指数を将来の一定の日に、今の時点で取り決めた値段で取引することを約束する契約のこと。あらかじめ定められた期日がくれば、そのときの時価とは関係なく、約定したときの値段で決済することになるが、期日以前に反対売買を行って、売値と買値の差額を授受する差金決済によって契約を解消することもできる。
日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）に連動することを目的に運用される投資信託。株式と同じように証券取引所に上場され、証券取引所を介して売買される。株価指数と同様の動きとなるため価格がわかりやすく、また投資信託の特長である幅広い銘柄への分散投資が行われるので、個別株式に投資することと比較すると、リスクの分散が期待できる。
個々の銘柄の様々な株価の動きを、統計手法によって市場全体の代表値として求めたもの。対象とするグループの平均的な株価水準を把握するための株価平均（単純株価平均など）と、市場全体の株価変動の動向を見るための株価指数（TOPIXなど）や修正株価平均（日経平均株価など）がある。株価収益率（PER）や株価純資産倍率（PBR）、株式利回りなどといった、株価とそれ以外の要因（企業の配当や利益など）との関係から見た指標も、広義にとらえると株価指標の範疇に入る。
PBR(ピービーアール。price book-value ratioの略称。) ともいう。投資判断指標の1つ。株価を1株当たり株主資本(純資産)で除したもので、株価が1株当たり株主資本の何倍まで買われているのかを示す。株価収益率が株価と利益(フロー)の関係を表しているのに対し、株価純資産倍率は株価と株主資本(ストック)の関係を表しており、株価収益率同様に、株価の相対水準を示す指標である。
株券を原資産としたオプション取引のこと。
ＩＰＯ（Initial Public Offeringの略称。）とも言う。株式会社がオーナーなど少数の株主により所有され、自由な株式譲渡が制限されている状態(未公開会社)から、不特定の多くの株主により所有され、株式市場において自由に売買が可能となる状態(公開会社)となることを株式公開と言う。株式公開の方法は証券取引所市場への上場と店頭登録市場への登録がある。
すでに発行されている株式を細分化し発行部数を増加させ、その増加分を、株主の所有株式数に応じて配分する方法。株式分割を行って発行済株式数が増加しても、株主資本には変化が無いため、理論上は分割比率に応じて株価は下がることになる。
投資判断指標のひとつ。配当利回りとも言う。ある時点で株式に投資した金額に対して、それが一年間に生むと期待される配当金を比率で表したもの。
利益目的で公開株式の売買をする事。株の購入は公開会社の資本に出資することを意味するため、会社の倒産などにより、出資金は戻らないというリスクがある。売買における市場は一般に流通市場と呼ばれている。機関投資家以外の個人投資家でも売買は可能である。
協力関係にある企業間などで、お互いに相手の株式を保有すること。経営政策の視点から、株主を長期・安定化し、敵対的買収の回避や企業系列化・グループ化の推進、業務提携、取引・友好関係の維持・強化などの目的で行われる。
1株当たり税引利益を株価で割った値のこと。
債券などの信用力や元利金の支払い能力の安全性などを総合的に評価してランクづけし、アルファベットなどわかりやすい記号で表示すること。格付は信用リスクを測るための重要な指標となり、その評価は「格付機関」がおこなう。
相場が一本調子に上がる事、もしくは大幅に上伸すること⇔棒下げ
相場が一本調子に下がる事、もしくは大幅に下落すること⇔棒上げ
TOPIX(東証株価指数)を補完する指数の一つで、東京証券取引所の市場第一部上場銘柄を、総務省統計局の定める「日本標準産業分類」により、建設、化学、電気機器等の33業種に分類し、それぞれの業種の株価指数を算出したもの。
